サラリーマン平均年収の減少傾向にも格差社会が影を落としています。 サラリーマン平均年収の実態をランキングや転職情報サイトから読み取ります。
サラリーマンの平均年収についてお話します。サラリーマンやOLはもとより、どの業界のどの職種でも、
働いている人間の平均年収はバブル全盛時に向かって増加の一途をたどりましたが、
バブル崩壊以降は公務員を除くフルタイム雇用のサラリーマンやOLの平均年収は年々下がり続けています。
そして現状の平均年収を考えた場合、20代の平均年収と30代の平均年収は当然違いますし、
男性と女性でも違いがあります。また40代のサラリーマンであっても営業職とパイロットの平均年収ではやはり違ってきます。
さらに東京、名古屋、大阪といった大都市圏と地方都市では大きな格差が生じていることが問題ともなっていますし、
ネットカフェ難民という言葉に象徴されるように、ワーキングプアが増えていることも大きな社会問題になっています。
これらの問題が年代別の平均年収に大きな影を落としていることは間違いありませんが、
その話題は別のスペースに譲るとして、ここでは被雇用者でも、
公務員、パイロット、公認会計士、税理士、弁護士、医師といった特別なケースを除いた、
東京圏の通常のサラリーマンやOLの平均年収にスポットを当てて見ていきたいと思います。
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サラリーマンの平均年収については毎年国税庁が「民間給与実態調査」を行っていますが、
2006年の発表によりますと、民間企業に勤めるサラリーマンが1年間に得た平均給与は8年連続のダウンだったそうです。
金額で見ると、男女平均で436万8,000円ということで、平均年収は前年よりも約2万円も下がっています。
別の視点から見ると、前年比で年間を通して勤務した人数は0.9%増加しているのに、
全体の給与総額は0.4%しか増加しておらず、
企業は人件費を抑えながら雇用を増やしているという実態が浮き彫りとなりました。
サラリーマンの平均年収というのは、景気が好調な場合、
20代、30代という働き盛りの時には上がっていくものと思いがちですが、
その景気の好調さというのは、人件費を抑えて業績を上げている企業の話であって、
サラリーマンやOLの平均年収に反映されていないということが分ります。
しかし平均年収が確実に上がっているサラリーマンもいます。
それはいわゆる有名どころの大企業に勤務するサラリーマンで、彼らの平均年収は増加しているのです。
つまり小規模の企業や個人企業の被雇用者の平均年収は減少していて、
それが全体の数字を下げているのです。つまりサラリーマンの平均年収にも格差が広がっているということなのです。
サラリーマンの平均年収が減少傾向にあることはすでに述べましたが、
それでも中には自助努力によって年収を上げているサラリーマンもいます。
年収を上げる方法のひとつは転職です。
もちろん転職することによって年収が確実に上がるという保障はありませんが、
それでもサラリーマンに限らず転職する人が年々増えているというのが実情です。
しかし自分の年収と他のサラリーマンの平均年収と比較するにはどうしたらいいでしょう。
転職の情報誌や、新聞、雑誌などでも企業別や業種別の年収ランキングが掲載されていることもありますが、
もっとも手早く知ることができるのはネット上の年収ランキングや、転職情報のサイトです。
年収ランキングや転職情報サイトを見ると、企業別のサラリーマンの平均年収はもちろん、
職種別や年代別の平均年収まで細分化されており、現状の自分の年収と簡単に比較することができます。
サラリーマンを含めて、転職しようと考える人にとって年収ランキングや転職情報サイトはとても重宝なものです。
また話を戻しますが、もうひとつ年収を上げる方法としては、資格を取得することです。
但し、転職せず、今の企業で勤続していこうとする場合、その企業で活かせる資格を取得する必要があります。
また総合的に考えると、資格取得をして転職するというのが、年収を上げる方法としては最良といえるでしょう。
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